35歳の年収は平均いくら？男女別や中央値についても詳しく解説！

誰にとっても、平均年収は非常に興味深いものです。
特に35歳くらいにもなると、年収に格差が生まれ、より気になってしまう部分があるでしょう。
本記事では35歳の平均年収について、詳しく解説します。
今の年収について思うことがあれば、ぜひ参考にしてください。

平均年収については、ほとんどの人が興味を持っているでしょう。
「みんな、どれくらいの年収なのだろう？」
「自分の年収は、他と比べて低いのでは？」
といったことは、誰しもが考えたことがあるはずです。

本記事では、35歳における平均年収や中央値について、詳しく解説します。
また男女別や学歴別など、さまざまな条件下での年収についても触れているので、より正確な分析が実施できるはずです。
平均年収や中央値について気になる人は、ぜひ参考にしてください。

35歳の平均年収は約460万円

35歳の平均年収については、国税庁をはじめとした公的機関による調査がなされていません。
国税庁の年収に関する調査は「35歳〜39歳」などと5歳ごとでブロック分けしており、35歳単体のデータが出ていないのです。

そのため、今回はリクナビNEXTで集計されたデータを用います。
リクナビNEXTの調査によれば、35歳の平均年収は435万円程度です。
月収に直すと、およそ36万円程度になります。

35歳の年収中央値

続いて、中央値について考えてみましょう。
中央値とは、「すべてのデータを並べたとき、ちょうど真ん中にくる数字」のことです。
たとえば年収1,000万円、500万円、300万円の人が一人ずついるなら、500万円が中央値となります。

平均年収よりも中央値を気にしている人も多いでしょう。
中央値にも35歳だけのデータがないので、今回は「doda」の調査で判明している中央値を参照します。

dodaによれば、35歳の年収中央値は400万円程度でした。
たとえ平均を下回っていたとしても400万円以上稼いでいるなら、少なくとも中央値以上、つまり上位50％側には入っていると判断できます。

35歳の条件別の平均年収

続いて、35歳を前提とし、各種条件下における平均年収を解説します。

データについては、上記したdoda、およびリクナビNEXT、そして賃金構造基本統計調査を参考にしています。

男女別の平均年収

男女別の平均年収は、以下のとおりです。

男女間においては、年収には大きな違いがあります。
これには、女性が男性と比較してフルタイム勤務から離脱しやすいといった原因が関係しているでしょう。

雇用形態別の平均年収

雇用形態別では、以下のとおりです。

正規と非正規における平均年収には、160万円ほどの違いがあります。
やはり非正規で働く期間が長いことは、かなり損失が大きいと言えるでしょう。

学歴別の平均年収

学歴別の平均年収としては、以下のようになっています。

学歴においても、平均年収には格差があるとわかります。
年収のことを考えるのであれば、やはり大卒という名目は大きな助けとなるでしょう。

都道府県別の平均年収

都道府県別でも、平均年収には格差が確認できます。
ここでは、主要な都道府県における平均年収を解説します。

都道府県	平均年収
北海道	413万円
宮城県	418万円
東京都	550万円
神奈川	505万円
愛知	480万円
大阪	491万円
広島	431万円
高松	389万円
福岡	381万円

というように、都道府県も平均年収に対して大きな影響を与えています。
特に関東はずば抜けて平均収入が高い傾向です。
ただし関東地方は物価が高い傾向にあります。
したがって関東地方の平均年収が高い一方で、支出が多いという側面は否めません。

35歳の平均年収が高い業種TOP3

平均年収は、やはり業種によって大きく左右される傾向があります。
また35歳・30代と言えば、業界での年収の違いがはっきりと出てくる時期です。

キャリアパスを考えるとき、「将来的に年収で格差が出るかもしれない」と言われたりします。
その将来というが、まさに35歳前後、あるいは30代です。

35歳における業種別の平均年収は、下記が上位3種となっています。
これらの業種は、30代においてある意味「勝ち組」と呼べる年収が確保できています。
（参考：厚生労働省賃金統計調査）

3位：メーカー系

メーカーの平均年収は、おおよそ480万円となっています。
やはりメーカーは基本的に高年収です。
20代までも高待遇であり、30代以降も、あらゆる業種においてTOP3を争う程度には恵まれているでしょう。

またその他高収入の業界と比較して、やや業務量が落ち着いているのもポイントだと言えます。

2位：金融・保険系

金融・保険業界も、年収が高い業界です。
平均年収としては、およそ532万円になります。
30代はもちろん、30代以前、以降ともに高年収が維持できるでしょう。

ただし金融・保険業界は激務であり、難易度も高くなっています。
また結果主義的な部分もあり、金融・保険業界で活躍し続けることは簡単ではありません。

1位：専門コンサル系

もっとも年収が高いのは、コンサルに関連した業界でした。
平均年収は、およそ570万円となっています。
先ほど紹介した35歳の平均年収を100万円以上上回る数字です。

ただし専門コンサルの業務は、非常に難易度が高い部分があります。
また業務自体も激務であり、年収相応の苦労があると言えるでしょう。

また専門コンサルで35歳か30代であれば、もっとも活発に動き回る時期です。
よって、年収を得るためには、さらに負荷が強いハードワークが求められるでしょう。

年収の差が出るスキルは？

上記までで解説してきたとおり、35歳・30代の平均年収は、業界の違いや男女差、あるいは学歴などで左右されます。
それに付随して、本人のスキルも年収を左右する要因です。

35歳、30代の年収に対して大きな影響を与えているスキルは、やはり英会話だと判明しています。
具体的には、TOEICスコア600以上を有している層は、年収が高い傾向です。
彼らの年収はおよそ460万円であり、35歳全体の平均年収435万円を25万円ほど上回る数字でした。

TOEICスコアが700を超えている場合は、平均年収590万円程度となり、さらに高待遇となります。
普段から「英会話スキルは重要だ」と言われますが、それが改めて確認されたと言えるでしょう。
（参考：リクナビNEXT・ジャーナル）

30代後半・35歳～39歳の企業規模別の平均年収

続いい30代後半、および35歳から39歳の企業規模別での年収を確認しておきましょう。
年収のことを考えるのであれば、やはり希望する企業の規模感にいついては、きちんと把握しておかなければいけません。

大企業と小企業では約100万の差

企業規模における年収のデータを見てみましょう。

＜大・中・小企業、それぞれの平均年収＞

企業規模	35歳から39歳あたりの平均年収	全体平均年収（435万円）との差異
大企業	513万円	＋78万円
中企業	449万円	＋14万円
小企業	414万円	△21万円

（参考：厚生労働省賃金統計調査）

上記のとおり、企業規模が平均年収に与える影響は、決して小さくありません。
大企業と小企業では、100万円以上の違いがあるのです。
もし就職・転職を考えている場合、企業規模で全く違う待遇があることは、理解しておかなければいけません。
たとえ最初は微々たる違いにしか見えなくても、30代、40代となってくれば、大きな格差として現れます。

「大企業へ入ることが全てではない」といった通説を
聞いたことがある人も多いでしょう。
もちろん、小企業へ入ることが必要なケースもあります。
しかし、少なくとも年収という部分で考えるのであれば、やはり大企業が圧倒的に有利であることは変わりないのです。

男性と女性でも差があり

先ほど、性別によって35歳の平均年収は変わってくると紹介しました。
この影響は企業規模にかかわらず波及しています。
それを理解するためにも、まずは以下の表を参考にしてください。

＜企業規模ごとにおける、35歳から39歳の男女別平均年収＞

	男性	女性
大企業	585万円	441万円
中企業	494万円	404万円
小企業	464万円	363万円

（参考：厚生労働省賃金統計調査）

というように、性別の違いはすべての企業規模において影響しています。
理由としては、やはり女性がフルタイム勤務から離脱しやすい部分が挙げられるでしょう。
特に結婚や出産につき出勤時間や日数が限定されることは、たいへん大きな要因です。

また女性（あるいは事務職）の給与が低く設定されがちなことも、原因として考えられるでしょう。
女性が年収を追求する場合は、男性と変わらない給与水準が適用される業種・職種で働くことが求められます。

35歳の転職で年収をアップさせるには？

大きな変化を期待するのであれば、転職するという道筋もあります。
現在の人材難を鑑みる限り、30代でも転職することは可能です。

さすがに、20代ほどイージーではありません。
将来性といった部分がアピールし難い部分もあります。
それでも相応のスキルや経験を有していれば、いくらでも転職するチャンスはあると言えるでしょう。

下記では、35歳が転職し、年収をアップさせる具体的な方向性について解説します。

大企業から中小企業の管理職に転職

大企業で勤めているのであれば、中小企業の管理職に転職するという方法が考えられます。
なぜなら、大企業で役職なく働くのと、中小企業で管理職として働くことを比較した場合、後者の方が高年収であるケースが多いからです。

また、現在の中小企業は、人材不足に苦しんでいる部分があります。
中でも経験豊富なベタランを据えるべき管理職のポストには、相当な穴があるのです。
これは、若い人材を継続して確保できていないことに起因します。

そこに転職を希望すれば、むしろ「よくぞ来てくれた」といったムードで歓迎されるでしょう。
そして管理職がゆえ、手当てなどが加算されて、年収を向上させられる見込みもあるわけです。

ただし、大企業の平社員に及ばないケースも決して少なくはありません。
また、将来的に見れば大企業で管理職となったケースと比較して、年収が歩留まりしてしまうリスクはあります。

今より格上の会社に転職

オーソドックスに考えるなら、今より格上の会社への転職が考えられるでしょう。
格上とは、つまり年収とその向上率が高い企業を指します。
この転職が決まれば、当然ながら年収を高められるわけです。

格上の会社へ転職するとなると、やはりそれだけのスキルと経験が求められます。
言葉にすると簡単ですが、それなりに難易度は高いと考えておきましょう。

転職を実現させるために、アピールすべきスキルや経験について、意識的に高めておく必要があります。

転職して失敗するパターンとは

35歳が転職するパターンとしては、

といういずれかが考えられるでしょう。
しかし、この三軸だけで考えていると、失敗のパターンへハマる恐れがあります。

具体的には、「日系と外資系をまたぐ転職」が、典型的な失敗パターンです。
なぜなら日系企業と外資系企業では、まるで考え方が違うから。

日系企業の場合、どちらかというと保守的な社風であり、年功序列によって守られている部分があります。
保守的であるがゆえ、良くも悪くも待遇や年収が大きく変動することはありません。
また、「社員は家族」といった言葉に代表されるように、やや温情によって成り立っている部分もあります。

一方で外資系企業は、日系企業と比較してやや先進的な思想をよしとします。
具体的には年齢や立場より、実力や実績を重んじる傾向です。

年功序列もないわけではありませんが、日系企業ほど絶対的なものではありません。
また、互いが互いに対してドライな部分もあります。
少なくとも「社員は家族」「人材は人財」といった思想は強くありません。

いずれにせよ、誰しもが現状では日系企業か外資系企業で勤めているのであり、系統による独自文化に触れているわけです。
新卒から一度も転職していないなら、実に13年もの間、その文化圏においてキャリアを積んできたわけですね。

しかし日系・外資系をまたいで転職すると、今まではあり得なかった社風や習慣の中で働くこととなります。
すると、やはり大きなカルチャーギャップが感じられるわけです。
前歴ではうまくやっていたが、転職先ではまるで使い物にならない、といったケースも珍しくありません。
これが、35歳、あるいは30代からの転職における典型的な失敗パターンです。

よって、35歳から転職するのであれば、少なくとも資本を一致させておいたほうがよいでしょう。

年収アップの転職は手厚いサポートのある転職エージェントへご相談を！

本記事では35歳の平均年収について解説して参りましたが、いかがでしたでしょうか。
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35歳は上手な転職で年収アップも可能

35歳、あるいは30代という年齢は、状況や条件ごとで年収に大きな違いが生じる時期です。
新卒当初は微々たる違いだった待遇が、ここに来て大きな違いと出てくるわけですね。

しかし、決して手遅れなどではありません。
35歳からでも転職することで年収を上げることは可能です。
新卒や20代ほどイージーではありませんが、努力次第ではいくらでも転職によるキャリアアップが狙えます。