BIG4と呼ばれる4大監査法人は【PwC】【KPMG】【Deloitte】【EY】から構成されています。これらの企業がなぜBIG4と呼ばれているのか、4大監査法人に関する重要な情報、転職にまつわる話などを詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
日本の4大監査法人は大手監査法人を表している
Big4と呼ばれる日本の4大監査法人とは、大手監査法人4社を指しています。
その4社とは、「EY新日本有限責任監査法人」「有限責任あずさ監査法人」「有限責任監査法人トーマツ」「PwCあらた有限責任監査法人」です。
これら4法人のそれぞれが、4大会計事務所（EY、KPMG、Deloitte、PwCから構成される通称 Big4）と呼ばれるものと提携関係にあります。
これらに加え、準大手監査法人と呼ばれる5法人から構成されるものもあります。
その5法人とは「行政監査法人」「PwC京都監査法人」「三優監査法人」「太陽有限監査法人」「東陽監査法人」のことです。
そもそも監査法人とは、公認会計士法に基づき、会計監査を目的として設立される法人のことです。設立するためには５人以上の公認会計士である社員が必要です。
また、公認会計士となるためには公認会計士試験に合格する必要があります。加えて、2年間の実務経験なども必要となってきます。
監査法人の業務としては大きく2つあります。
1つ目は監査業務です。
監査業務とは、企業が作成する財務諸表が正しいかを、公認会計士が客観的にチェックし、内容に偽りや誤りがないことを保証することです。
企業が裏で財務諸表を偽ったとすると、外部の人間には分かりようがありません。
そこで監査法人に属する公認会計士による第三者視点での公正な”監査”が行うことで、外部に対して企業の財務諸表の正しさが示されます。
2つ目はコンサルティング業務です。
コンサルティング業務とはクライアント（依頼主）が抱えている課題を解決するための相談や助言を行うことです。コンサルティング業務の中にもたくさん種類がありますが、監査法人が主に行うのは財務コンサルティング業務と呼ばれるものです。
大手監査法人の定義は何か？
大手監査法人の定義を見ていきましょう。
公認会計士・監査審査会は、2つの条件から定めています。その2つとは「上場会社を約100社以上を監査」「常勤の監査実施者が1,000名以上在籍している」ことです。これらの数字を満たすことが出来ないと、大手監査法人の区分に入ることが出来ず、準大手監査法人や中規模監査事務所といった区分に入ることになります。参考までに、共同事務所や個人事務所は中規模監査事務所に入ります。
また、大手監査法人は全上場会社の73%を監査しています（平成27年度の時点）。また、規模が大きい会社ほど大手監査法人が監査を行うことが多いです。
4大監査法人がBIG4と呼ばれる理由
４大監査法人はなぜBIG４と呼ばれているのでしょうか。
それはBIG４と提携しているからです。BIG４に関しては上でも述べましたが、繰り返しますと「EY」「Deloitte」「KPMG」「PwC」の４大会計事務所のことを指します。これらは LAST４と呼ばれることもあります。もともと BIG８であったのが BIG４まで減り、これ以上減ることは無いという理由からです。
それではなぜ４大監査法人は BIG４の会計事務所と紐づいているのでしょうか。これに関しては歴史を振り返ってみると良く分かります。
４大監査法人の母体となっている会計事務所は企業の経営状態を客観的にチェックし、不正を摘発し、外部に対して企業の安全性を示す役割を持っています。
時の流れと共に、会計事務所は企業の経営状態をチェックする知見を活かし、企業の経営方針にまで助言するようになりました。こうしてコンサルティング業務も手掛けるようになりました。
一方で、「企業の健全性や安全性を厳しく確認するはずの会計事務所がコンサルティングを手掛けることは癒着になるのではないか」といった意見も出てきました。
アメリカなどでは新たな法律の規制も生じ、会計事務所は一度は社内のコンサルティング部門を売却などをして手放すことになりました。
しかし紆余曲折を経て、自社の傘下にコンサルティング業務を手掛けるファームを置くことが可能となり、結果として監査法人と会計事務所が紐づくようになりました。
4大監査法人への入社検討理由
EY新日本有限責任監査法人
監査分野に王手はBig4に中でもクオリティは高いと思ったから。会計基準などの解説が豊富であり、社会への還元という観点でしっかりと貢献している法人であると思ったから。
有限責任あずさ監査法人
社風に対する直感が第一ですが、入社後の実感もさほど違いはありませんでした。堅苦しくなく、従業員のキャリア形成やモチベーション、満足度などに気を配っているように思いました。
有限責任監査法人トーマツ
専門性が高く、キャリアアップかつ今後も比較的普遍的に必要な職種で長く勤められるし、市場価値も高い職務だと感じた。システム監査という専門性の高い領域への興味。
PwCあらた有限責任監査法人
他のBig4との比較。小規模ジョブが多く、低い年次でも密度ある経験が積めると考えたため。将来的なキャリア設計上、現時点ではこの事業瓊で経験を積むことが良いと判断したため。
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4大監査法人の転職情報
4大監査法人それぞれの現在の採用情報を紹介します。転職を考えている方はぜひ参考にしてください。
EY新日本有限責任監査法人
EYストラテジー&コンサルティングのキャリア採用情報は下記の通りです。
| 事業部 | ・監査事業部 ・アシュアランスイノベーション本部 ・CCaSSFAAS事業部 ・金融事業部 ・Forensics事業部 ・パブリック・アシュアランス・センター |
| 勤務地 | 東京・静岡・仙台・福島・ 山形・大阪・広島・名古屋 |
| 勤務時間 | 9:30～17:30 フレキシブル勤務制度（在宅勤務、選択シフト勤務、育児・介護に伴う複線型勤務） |
| 休日・休暇 | 土・日・祝祭日、年末年始 創立記念日 有給休暇、フレッシュ休暇（年間5日） 慶弔休暇出産・育児・看護・介護休暇公認会計士に係る試験休暇 等 |
| 福利厚生 | 通勤手当（全額支給・法人取扱い規定による）、時間外勤務手当 各種社会保険加入（健康保険、厚生年金、公認会計士企業年金基金、雇用保険、労災保険等） 選択制確定拠出企業型年金制度、慶弔見舞金、 団体生命保険、契約施設・ホテル・スポーツクラブ等割引利用各種クラブ活動 等 |
下記には、監査事業部の監査職（スタッフ）で求められる経験・スキルと紹介します。
有限責任あずさ監査法人
有限責任あずさ監査法人のキャリア採用情報は下記の通りです。
| 事業部 | ・会計監査業務 ・会計士 ・エンジニアデータサイエンティスト ・社内SE ・IT監査・アドバイザリー ・会計・経営管理コンサルタント ・ITコンサルタント ・PMI関連コンサルタント ・パブリックセクター向けコンサルタント ・情報セキュリティ |
| 勤務地 | 東京・大阪・名古屋・横浜 高崎・新潟・長岡・北陸 富山・福井・広島・福岡・札幌 |
| 勤務時間 | 9:15～17:15 フレキシブル勤務制度（在宅勤務、選択シフト勤務、育児・介護に伴う複線型勤務） |
| 休日・休暇 | 土・日・祝祭日 創立記念日 年次有給休暇（初年度10日）リフレッシュ休暇（年5日） 慶弔休暇、ボランティア活動休暇、裁判員休暇 |
| 福利厚生 | 通勤交通費、時間外勤務手当 各種社会保険加入（健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度） カフェテリアプラン制度、財形貯蓄制度、公認会計士企業年金基金 |
下記には、会計監査事業部で求められる経験・スキルと紹介します。
有限責任監査法人トーマツ
有限責任監査法人トーマツのキャリア採用情報は下記の通りです。
| 業務内容 | 監査業務 |
| 勤務地 | 全国29ヶ所 |
| 勤務時間 | 9:30～17:30（休憩1時間） |
| 休日・休暇 | 土・日・祝祭日、年末年始休暇、年次有給休暇 受験、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇 通院休暇（母性健康管理）、配偶者出産休暇、育児休暇、育児参加奨励休暇、 介護休暇、看護休暇、通院等特別休暇、 トーマツ休日、更年期不調による休暇、生理休暇、 ボランティア休暇DFV（Domestic & Family Violence）休暇 など |
| 福利厚生 | 各種社会保険加入（健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険） 時間外勤務手当、休日出勤手当、深夜時間外勤務手当 通勤手当、出張手当、生命保険（総合福祉団体定期保険） 財形貯蓄iDeCo（個人型確定拠出年金）、各種クラブ活動補助、 生殖医療サポート（不妊治療・卵子凍結等）、産前講座産後ケア教室 不妊治療休職制度、配偶者帯同休職制度、育児コンシェルジュサービス ベビーシッター利用補助制度、 トーマツ健康保険組合のカフェテリア方式による育児・介護補助クーポンやスポーツクラブ・各種宿泊施設の割引など |
下記には、監査事業で求められる経験・スキルと紹介します。
PwCあらた有限責任監査法人
PwCあらた有限責任監査法人のキャリア採用情報は下記の通りです。
| 事業部 | ・監査・アシュアランス ・システム・プロセス・アシュアランス ・財務報告アドバイザリー ・IPOソリューションアクチュアリーサービス ・保険アドバイザリー ・ガバnab洲・リスク・コンプライアンス ・サステナビリティ・アドバイザリー ・トラストサービス ・管理部門 ・サステナビルティ |
| 勤務地 | 東京、大阪、名古屋 |
| 勤務体制 | ハイブリッドワーク制度 フルリモートワーク制度 コアなしフレックスタイム制度 FWA制度（短時間勤務） |
下記には、リスクコンサルタント職で求められる経験・スキルと紹介します。
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4大監査法人の転職で求める人物像
４大監査法人の転職において求められる人物像を見ていきましょう。
結論から言いますと、監査、アシュアランス部門とコンサルティング部門で異なります。
転職においては、求められている人物像をきちんと把握することが大切です。逆にどういった人材が求められていないかということに対する理解も大切です。
こういったことを無視して我流で対策していても、無意味になってしまいます。求められている人物像をしっかりと理解し、自分の経験と照らし合わせ、万全の対策をしましょう。
監査、アシュアランス部門の求める人物像
監査、アシュアランス部門の求める人物像を見ていきましょう。
２つの観点で見ることが出来ます。
1つ目は「原則として公認会計士資格、またはUSCPAを取得していること」です。これらのいずれかの資格を有していれば、年齢を問わないようです。分かりやすいですね。USCPAの正式名称は”U.S. Certified Pulic Accountant”であり、和訳は米国公認会計士です。
2つ目は「年齢問わず転職できる可能性があること」です。
若手の人材は会計士論文式試験に合格していれば経験を問われず選考に合格するチャンスがあります。中小会計事務所に勤務後に4大監査法人へ転職することも十分あります。この場合、給与が大幅に上がるチャンスです。
コンサルティング部門の求める人物像
コンサルティング部門の求める人物像を見ていきましょう。
２つの観点で見ることが出来ます。
1つ目は「会計士試験合格の有無を問われないこと」です。
意外と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、コンサルティング業務部門では上述の通り試験合格の有無を問われません。
ただしこれは、コンサルティングサービスを提供する業界や、サービス内容に親和性の高い経験がある人材に限るということに注意が必要です。
2つ目は、「関連業務や類似業務の経験があるとチャンスが多いこと」です。
コンサルティング部門では関連業務や類似業務の経験がある人材を多く登用しています。一例を挙げると、証券会社のプロダクト部門にて商品の組成に携わっていた人が、アセットマネジメント会社向けのコンサルティング業務の部隊にて登用されるなどです。
こういった場合のように、自分のかつての経験が何らかの形でコンサルティング業務と関連性があると、チャンスが広がります。具体的な例を挙げると、長年勤めたメーカーでの経験をもとに、コンサルティング業務へ転職するといったことなどです。
EYストラテジー&コンサルティングの平均年収は？年代・役職別年収も解説
4大監査法人への転職に学歴は必要？
- 4大監査法人への転職に学歴は必要ない
- 学歴よりも、公認会計士試験に合格、公認会計士の経験があれば有利
4大監査法人への転職に学歴は必要なのか見ていきましょう。
結論として、4大監査法人への転職に学歴は必要ありません。誤解の内容に述べておきますが、「大学卒業」が採用要件になっているわけでもありませんし、特定の大学が有利なんて話もありません。
実際に、学歴が「高校卒業」の人でも公認会計士試験に合格しています。
重要なことは、出身校などの学歴よりも、公認会計士試験に合格していて、しっかりと公認会計士として経験を積んできたことです。
日本ではまだまだ公認会計士試験の合格者が不足しています。公認会計士試験に合格しているということで、大きなアドバンテージになり、内定がぐっと近づきます。
参考までに、公認会計士試験に合格していなくても採用される職種もあります。
とはいえ、早稲田大学や慶応義塾大学をはじめとした大学出身の人が4大監査法人には在籍しています。これはそもそも公認会計士試験に合格する人は優秀であり、優秀であるがゆえに難関大学に進学しているからでしょう。難関大学では周囲が高みを目指すため、周囲に触発され自身も頑張れる優秀な人が多く集まります。結果として、4大監査法人に早稲田大学や慶応義塾大学出身の人が在籍しています。
4大監査法人の年収
4大監査法人の年収を見ていきましょう。
予想としてはそこまで大きな違いはなさそうですが、どうなっているのでしょうか。転職サイトの口コミによると、下記の通りです。
| 企業 | 年収 |
| EY新日本有限責任監査法人 | 799万円 |
| 有限責任あずさ監査法人 | 814万円 |
| 有限責任監査法人トーマツ | 798万円 |
| PwCあらた有限責任監査法人 | 762万円 |
上記の年収はおおよそ30代の年収となっています。平均年齢は同じではないため、お互いと比べて若手から稼げるところもあります。
また、年齢でも役職や能力により年収は違うことがあります。典型的な年功序列の日系企業にお勤めの場合はなかなか考えにくい所がありますが、コンサルティング業務は成果主義の側面が強く出ます。その結果同年齢でも役職や能力により年収は異なってきます。
4大監査法人の評判は？
- クライアントによるがワークライフバランスをとりやすい
- 興味があったりやりたい業務に挑戦させてくれる環境が整っている
- 案件によっては残業時間が長くなることも
4大監査法人の社風はどういったものか、働きがいワークライフバランスについて社員の口コミを紹介します。
転職をする際には、同じような業務を手掛けている一方で、社風の違いというのは志望企業の決め手になり得るでしょう。また、社風の他にも実際に働いている人にはどんな人が多いかといったことや、出世している人の特徴についての情報なども調べられると良いです。
しかし、他の会社で成果を出して結果4大監査法人にて高い役職についている場合もあるので、情報をしっかりと吟味しましょう。
EY新日本有限責任監査法人
監査法人なので当然かもしれないが、資格至上主義のため、会計士とそれ以外との溝は大きい。転職前提の人も多く、人の入れ替えが激しいうえ、組織改変で定期的にシャッフルされるので人間関係が希薄になりがち。個人主義で煩わしさがない働き方とも言えるし、放任主義でドライともいえる。
会計専門家としては秀でた人が揃うものの、それ以外の社会時としての常識やヒューマンスキルは個人によるばらつきが大きい印象、多くの方は礼儀正しく穏やかだが、プライドが高く変わった人も多い。
監査法人はどこも大差ないと思いますが、繁忙期の1ヶ月ほどは深夜まで働き、休日はほぼありません、法人として要求される手続きが年々増えているのと、中核メンバーが次々に転職していなくなるので1人当たりの分担が増えているのとで、プライベートを楽しむ余裕はもはやありません。
関与している会社にもよりますが、コロナ禍で在宅が基本という会社が多く、通勤などのストレスがほぼないので、正社員以外の雇用状態で働くには好条件かもしれません。
有限責任あずさ監査法人
監査業界では一般的であるが、人材の入れ替わりが激しい。またそれを前提とした業務の流れになっており、OJTについてはいかに相性の良い上司や先輩に巡り合えるかによる。社内の制度は充実しており、うまく利用できれば事故のやりたいことができるだろう。担当するクライアントによって忙しさや大変さがまったく異なるが、クライアント希望も通りやすく、社内で行き詰まっても環境を変えることが可能。
ワークライフバランスは取りやすい方だと思いますが、時期と担当するクライアントによります。昔は夏に1週間、冬にクリスマス前から休みを取って…と年に二回は海外に行けるくらいゆっくり休みが取れていましたが、今は無理だと思います。特に役職が上がっていくと、年末早めに休みといったことも難しくなるため、まとまった休みが取りにくくなったと感じました。
ただ、業務自体1年かけて進めるものなので、見通しが立ちやすく、スタッフの場合はまた休暇申請を断られることはほぼないと思います。
有限責任監査法人トーマツ
真面目で、成長意欲が高いメンバーが比較的多いと感じる。昔一時期は体育会計の社風があったようだが、近年は感じることはほとんどない。上下フラットなコミュニケーションが可能。チームワークを重んじる風潮がある。個人の能力が高くとも、チームメンバーや、上下横とうまくやっていくことが出来ないメンバーは遅かれ早かれ淘汰されていく印象。
コンサルやM&Aなど、他のファンクションとの協働に比較的積極的。グローバル志向が比較的強い。
キャリア面談などでやりたいと言ったことや興味があることに関しては積極的に挑戦させてくれる。自分から手を上げれば基本的には希望を叶えてくれるように上位者が動いてくれる。その時点での能力でできる・できなを判断せず、まずやってみてきちんと努力するか・結果を出せるかを見てくれる。
PwCあらた有限責任監査法人
風通しの良さは圧倒的に高いと思う。経営層の人が即座に解凍する意見箱のようなものもあり、何か不満があればすぐに回答を受けることができる。また、プロフェッショナルファームであるため個人の意見の相対が企業文化を作り出していくことになる。マネージャーより上の役職はプロフェッショナルとしての意識が高いが、シニアアソシエイト以下だと半分ほど。特にアソシエイトのプロフェッショナルとしての意識は低く、何もバリューを提供できていなくても風通しの良さを利用して意見だけは通そうとする風潮がある。
単発案件の場合には、クライアント毎にオーダーメイドでサービスを提供しており、過去のフォーマットをうまく再利用することができる環境や文化・意識も低いため、かなりの作業量となります。
リカレントとなるような案件においてはその性質上定期的に同様な作業を行うので、単発の案件と比べれば作業はマシかもしれません。
ただ、やはり案件のパッジェットがかなり限定的なので当初の計画的な作業量にはなりにくいという点と、それを補うため複数案件をこなすことが期待されるため、ワーカホリックになりがちだと思います。
4大監査法人の大きな特徴として「大企業と似ていて組織を感じられる」「10年ほど前は深夜残業は当たり前だったが、働き方改革により残業や休日出勤を抑制している」が挙げられます。
前者に関してですが、従業員の数が多いことが理由の一つとして挙げられます。イメージとして東証一部に上場している大企業の組織を考えて頂ければ良いでしょう。
組織というものは大きくなればなるほど統一することが難しくなり、個人として働く一方で、組織や組織の壁を感じる場面が多くなります。4大監査法人においても同様のことが感じられます。
後者に関してですが、これは4大監査法人に限った話ではありません。激務な業界というと、総合商社や広告代理店などが思いつきますが、これらの業界も昨今の働き方改革の影響により、全体として残業時間が減ってきています。
4大監査法人でも同様に、業界の特性上忙しい時期はあるものの、残業や休日出勤を控えるようにする動きがあります。数年前と比べて、労働者に優しい環境になってきています。
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| 会社名 | 転職難易度 | 人気度 |
|---|---|---|
| ボストンコンサルティンググループ | ★★★★★ | ★★★★ |
| デロイトトーマツコンサルティング | ★★★★ | ★★★★ |
| アクセンチュア | ★★★ | ★★★★★ |
| 日本M&Aセンター | ★★★★ | ★★★ |
| アドバンテッジパートナーズ | ★★★★★ | ★★★★★ |
| リクルート | ★★ | ★★★★★ |
| 楽天 | ★★★ | ★★★★ |
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会員登録いただいた方限定で、業界No.1エージェントによるサポートや社員紹介（リファラル）での選考のご案内など、幅広いご案内が可能です。特別選考の場合には、
書類審査なし/1次面接免除/社長面接確約/土日面接などのご案内ができる可能性があります。
自分のスキルやキャリアに自信のある若手の方は、
志望難関企業の内定に近づくために是非登録しておきましょう。
4大監査法人への転職は公認会計士試験に合格していると有利！
まとめると、日本の４大監査法人というのは「EY新日本有限責任監査法人」「有限責任あずさ監査法人」「有限責任監査法人トーマツ」「PwCあらた有限責任監査法人」を指します。
またこれらの４大監査法人は、4大会計事務所（EY、Deloitte、KPMG、PwCから構成される通称Big 4）と呼ばれるものと提携関係にあります。
企業風土はいわゆる大企業のようであり、平均年収は準大手監査法人と比べて高くなっています。転職の条件という観点では、大学卒業が必要というわけではなく、公認会計士試験に合格していると有利となることがあります。
難易度が高い企業への転職は情報をきちんと収集することが大切です。持っている情報量の差で結果が大きく決まると言っても過言ではありません。
インテリゴリラでは転職に対する手厚いサポートを行っています。
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