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日本総合研究所は激務?残業やワークライフバランスなどを徹底解説!

 日本総合研究所は激務?残業やワークライフバランスなどを徹底解説!

日本総合研究所の、激務度・ワークライフバランスなどの評判・口コミなどを紹介しています。シンクタンクであり、ITソリューションにも定評のある日本総合研究所はどのくらい激務なのでしょうか。日本総合研究所に転職を考えている方は、ぜひご覧ください。

目次

日本総合研究所は激務なのか?

日本総合研究所は激務なのか?

日本総合研究所もSMFGグループと言えど、他のコンサルティングファームと同様に実力主義を採っており、成果を出すべく残業が多くなり、長時間労働の激務になることが多いです。
その理由は、クライアントの要望やプロジェクト状況を踏まえて柔軟な対応が必要になってくるからです。

日本総合研究所の平均残業時間は40.7時間です。
残業時間の節目である30時間を超えていることから、忙しい労働環境であると言えます。
競合である三菱総合研究所では44.4時間、野村総合研究所では47.0時間、みずほ総合研究所では26.5時間という平均残業時間になっています。
競合の残業時間と比較すると、競合のシンクタンク系のコンサルティングファームの平均残業時間はやや横並びであると言えます。

退職検討理由

これまで医薬品、医療機器、健康食品、自動車、官公庁、介護、不動産、ICTなど幅広い業界のクライアントに対してコンサルティング案件に携わってきました。しかしながら、コンサルタントの限界を感じており、なぜかというと、役割クライアントが変わると、まずは依頼先の業界・製薬などに関する知識をゼロからやり直さなくてはいけないので、なかなか一つの分野を絞って、それに関わる知見やノウハウの蓄積ができておらず、前の案件でせっかく積み重ねた経験はもったいないと思っております。ジェネラリストよりスペシャリストになりたくて、転職を決意しました。

頑張っても頑張りが還元されない。明らかに楽な役割、担当業務をしている人間達と横並びなのに耐えられなかった。
また、どの会社でもそうかもしれないが、使えない人間が上に立つことで意味のない作業や検討を永遠にさせられることが多い。
問題は浄化機能が存在しないため、状況が変わらないこと。上の人間の配置換えをただ待つしかスベがない。

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日本総合研究所の企業情報

日本総合研究所の企業情報

日本総合研究所は、1969年に住友銀行から分離独立し、「日本情報サービス株式会社」として設立されました。シンクタンク業務や三井住友フィナンシャルグループ各社向けのシステムコンサルティング、システム開発を展開していることから、三井住友フィナンシャルグループの企業です。

日本総合研究所の企業概要は下記のとおりです。

社名株式会社日本総合研究所 
The Japan Research Institute, Limited
創立1969年2月20日
資本金100億円
本社所在地東京本社
東京都品川区東五反田2丁目18番1号
大崎フォレストビルディング
代表取締役社長 谷崎 勝教
従業員数2,810名(2022年3月末現在)

日本総合研究所の事業内容

日本総研の事業は、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能によって行われています。
それぞれの機能を担う各事業部門では、企業や社会に対する新たな課題の提示・発信(イシュー・レイジング)から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み(ソリューション)、新たな市場や事業の創出(インキュベーション)など多岐にわたり、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を提供しています。

日本総合研究所のトップメッセージと今後の事業展開

トップメッセージ

日本総合研究所の代表取締役社長の谷崎勝教氏より下記のトップメッセージがあります。

経済・社会を取り巻く環境は絶え間なく変化しています。
2000年代以降、急激なスピードで進んできたグローバリゼーションは、新興国を中心とする世界経済の急速な発展をもたらしました。
わが国においては、グローバル経済と共に歩み、その成長の果実を取り込むことが欠かせませんが、近年は先進国における所得格差拡大やそれを受けた自国優先の風潮、米中二大国間における国際政治・経済面での覇権争いの先鋭化などによって、試練にさらされる面も目立つようになっています。

一方で、スマートフォンに代表される高機能デバイスの普及や仮想世界の中で新たな体験を提供するxR技術の進展など、デジタル分野を中心としたさまざまな技術革新が一段と加速しており、AIやIoTなどを容易かつ安価に活用できる環境が整い始めました。
現代のグローバリゼーションとデジタライゼーションは国境を易々と越えたシナジーを次々と発生させ、全く新しいサービスや産業による厳しい競争環境を創り出しています。
また、人口が減少し、高齢化が進むなか、旧来の社会・経済システムを根本から見直し、デジタライゼーションによって効率的なものに変革させることは大きな課題です。

それぞれ困難な課題が複雑に関係し合いながら突然現れ、対峙を迫られる時代において、その場を乗り切る対策ばかりでは未来を描くことはできません。
日本総研はシンクタンクとして、より高く大きな観点から将来を見通しビジョンを提示、変革が実現するまでの支援を行います。
経済・社会の本質を的確に捉えるリサーチ、時代に求められる産業を創造するインキュベーション、持続的な成長の基盤を構築するコンサルティング、そしてデジタルイノベーションを実現させるITソリューションという機能を、SMBCグループの総合力を活用しながら日本の産業社会に提供しています。私たちはこれからもお客様と目標を共有し共に歩みを進めることで、「新たな顧客価値の共創」を実践します。

今後の事業展開

代表取締役社長の谷崎勝教氏のトップメッセージと同社の事業内容から、今後の事業展開を読み解きます。
昨今のデジタライゼーションの潮流に乗り、同社の強みであるITソリューションの拡充を更に図っていくと予想されます。

同業他社の総合系のファームでは、AI、データサイエンス、RPAなどの技術を活かし、コンサルティングサービスを提供しています。
同社は社内に、優秀な開発者とエンジニアを多数抱えています。
それらの力を活かし、新たな領域のITソリューションも含めてのサービス提供を行っていくでしょう。

日本総合研究所の採用情報

日本総合研究所の採用情報

日本総合研究所のキャリア採用情報は下記の通りです。

ポジションコンサルタント(戦略系・サステナビリティ・デジタル戦略・ヘルスケア・環境エネルギー・社会インフラ・技術戦略・リサーチアナリスト・イノベーション推進支援 など)エンジニアインキュベーターシンクタンク研究員ITアーキテクト管理部門 など
勤務地東京本社
勤務時間9:00〜17:30(標準労働時間 7時間30分)
※職種により、フレックスタイム制、裁量労働制あり
休日・休暇完全週休2日制(土・日)、祝日年末年始(5日)、年次有給休暇(20日)、積立休暇リフレッシュ休暇 など
福利厚生各種保険完備(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険
)通勤交通費全額支給​​​​​​​契約社宅制度退職制度選択制確定拠出年金制度厚生年金基金財形貯蓄制度 など

日本総合研究所の中途採用は、コンサルタントだけでなく、エンジニアなどの技術職や管理部などの事務職でも募集を行っています。
コンサルタントは事業部ごとにポジションが分かれており、エントリーの際は自分の強みを活かせる事業部に応募しましょう。

下記には、コンサルタント職のオープンポジションの応募枠での求められる経験・スキルと紹介します。

  • 大卒・大学院卒以上
  • ビジネスレベル以上の英語力があると尚可

そのほか応募するポジションによって、応募条件が異なるため、きちんと確認をしましょう。

​​​​​​​また、選考フローは下記のとおりです。

選考フロー
  • エントリー
  • 書類選考(応募書類・適性検査)
  • 一次面接
  • 二次面接
  • 内定

激務でハイレベルな日本総合研究所への転職に向いている人物像

激務でハイレベルな日本総合研究所への転職に向いている人物像

日本総合研究所へ向いている人物像として下記があげられます。

CHECK
日本総合研究所へ向いている人物像
  • 自主自律の精神がある
  • 新しい価値を創造できる
  • 周囲を巻き込み協業できる
  • 顧客の真の課題に気づくことができる

自主自律の精神がある

日本総合研究所では、コンサルタント各々が所属するグループをどうやって決める時、会社側が指定するわけではありません。
「今はこんな分野をやりたい」「次はこういうキャリアを築きたい」といった個人の希望で手を挙げていくスタイルです。

外資系コンサルティングファームなど同業他社では珍しいですが、当社は入社前、それも採用選考の過程から「どういうことをやりたいか」と希望を聞いた上で、その希望に沿ったチームへの配置が実現されます。
また、入社後も毎年、グループ異動の希望を聞いて、本人との面談等を通じながら、本人のキャリア志向に沿った配置を実現させています。
「自分はこれがやりたい」ということを、明確に持っている人であり、共に何らかの根拠や動機のある「やりたいこと」を持っている人が同社というプラットフォームを活用できる人材だと言えます。

新しい価値を創造できる

同社では、比較的短いスパンで多種様々な案件に携わる機会が与えられることも多いです。
これまで、経験した事のない、聞いた事のない事象が目の前に現れます。
そのため、既存の考え方に固執しているようでは、顧客の要求に対応していくことは難しいといえます。
その為、既存の枠に囚われることなく世の中に新しい仕組みを創り出していきたいという気概をもった人が同社には向いていると言えます。

周囲を巻き込み協業できる

案件によって共に業務を行うメンバーが様々に変わります。
経験も、前職も、時には肌の色さえも違うことがあります。
そのような場合であっても、そのメンバーに対して柔軟に対応して価値を生み出す必要があります。
チームプレー、すなわちそれぞれのメンバーとの間に協力関係を築けるかということも高いパフォーマンスを出すために重要です。

顧客の真の課題に気づくことができる

顧客の口から話される言葉だけでなく、本当の課題や問題も含めての潜在ニーズをこちらから引き出すことが付加価値の高いコンサルティング業務を行う上で重要です。
顧客がまだ気づいていない、深いところにある根本課題は何かと模索できることが重要です。
同社では、そんな顧客潜在ニーズを汲み取ることができる人が重宝されます。

日本総合研究所社員の評判

日本総合研究所社員の評判

組織体制・企業文化

下記に組織体制・企業文化についての評判・口コミを紹介します。

事業領域としてはIT、コンサル、シンクタンクという3つの柱があるが、売上のほとんどがIT。ただし売り先は三井住友フィナンシャルグループで、さらに三井住友銀行向けが大部分を占める。その理由は元々が三井住友銀行の情報システム部がスピンアウト…と言えば聞こえは良いが、1990年台の不良債権処理で経営が弱くなってしまったことによるリストラの結果。このため企業文化としては良くも悪くも三井住友銀行の影響を大きく受けている。

完全にインダストリーで縦割りしているため、隣の島の人たちが何をしているのか全く分からない意味ではコミュニケーションの改善の余地は十分にある。仕事の仕方も所属する部の部長方針に大きく偏るので、ハズレを引いた社員の不安は募るばかり。

働きがい

下記に働きがいについての評判・口コミを紹介します。

グループ企業が大手金融業ということもあり、対グループ企業の仕事に関しては、予算も潤沢で非常に大きなプロジェクトに携わることができる。同業界の他社とも共同で研究開発や議論、演説するような機会もあり、一線で活躍しているという感覚が持てる。

社会インフラ解いての金融サービスを提供するSlerなので、働きがいはあります。新聞の記事になるようなシステム対応に携わることもありますし、開発の過程で特許を申請するような技術発明に結びつけ、他行に対して優位な仕組みを提案することもあります。

ワークライフバランス

下記にワークライフバランスについての評判・口コミを紹介します。

在宅勤務は、組織で調整できれば日数の上限なく可能になりました。副業も雇用契約を結ばないなどの条件はありますが、可能になりました。
女性が結婚、出産で退職するという話は聞かなくなり、多くは出産後1年以内に復帰しています。復職後も短時間勤務制度があり、6から9割の仕事量で、上司と相談して調整しています。男性の育児休暇取得者も増えてきています。
この会社で働きながら、自身のキャリアアップの実現、趣味の時間の確保が可能です。

残業はプロジェクト、部署によって全く異なる。基本的に大規模案件に投入されると恒常的な残業が発生する。逆に重要度の低いシステム保守担当は定時帰りまたは、ダラダラ残っているだけな印象がある。
一定の年次を超えると残業代が出なくなるので、大規模プロジェクトにアサインされるとボーナスで調整されたとしても時給は極端に落ちる。
ただ、有給の消化は比較的取りやすい印象。役職者が会社として掲げる目標日数を取得するため、そのほか部員もその水準まで有休消化することは¥に躊躇はない。

上記の評判・口コミから、有給や育休の取得はしやすくなっており、ワークライフバランスを充実させ安くなってきている企業です。
また、コンサルティングファームである為、労働環境はプロジェクト次第で様々ですので、激務の中でもやりがいを感じられるかが重要です。

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会社名転職難易度人気度
ボストンコンサルティンググループ★★★★★★★★★
デロイトトーマツコンサルティング★★★★★★★★
アクセンチュア★★★★★★★★
日本M&Aセンター★★★★★★★
アドバンテッジパートナーズ★★★★★★★★★★
リクルート★★★★★★★
楽天★★★★★★★
Amazon Japan★★★★★★★★★

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運営会社

会社名インテリゴリラ株式会社
公式ページURLhttps://intelli-gorilla.com/
代表取締役永渕 臣
法人番号3040001116912
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